代表メッセージ
代表取締役社長 永岩健一
- お客様の笑顔が見える商品とサービス
- のびのびと活力あふれ
- 一人ひとりのしあわせがふくらむ経営
- 私たちは快適な暮らしの創造を通して
- 世界の人々に喜びを広げます。
持続可能な開発目標とは？
SDGsとは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。
持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
東洋羽毛のSDGs取り組み
必要な食品を必要な人にお届けする活動に賛同し、消費しきれない食品や消費、賞味期限前の食品を寄贈してフードロスを削減するため、フードドライブ活動を進めます。
睡眠を通してすべての人が健康になることはもちろんのこと、商品の開発や製造段階で有害化学物質や水質、土壌を汚染することのない商品開発を目指しています。
睡眠をしっかりとることによって学習の効果が上がるなど、健康に与える影響や重要性と共に、当社が進める睡眠研究の成果を発信します。 また、社員はお客様に対して睡眠の情報を提供し続けられる ように、睡眠のアドバイザーとして育成して参ります。
当社は創業以来、自由、公平、平等の経営哲学の下で経営を続けて参りました。
男女の差別が無い経営を創業以来継続して参りましたが、今後もジェンダー差別が無い組織を継続して参ります。
地球温暖化で問題視されるCO2排出量削減に向け、LED照明の導入、クールビズやウォームビズの実施、省エネルギー設備や商材の導入など、CO2削減に繋がる活動を進めます。
当社で働く全ての労働者の権利を保護し、働きがいのある仕事環境を提供し、労働者の権利を保護し安全・安心な労働環境を作ります。
当社は睡眠の研究を続けるために、各研究機関と連携をとりながら、研究開発への投資を行うことと、化学技術能力の向上を目指して参ります。
当社は年齢、性別、障害、人種、民族、出自、宗教に関わりなく平等な活動をする経営哲学の下で活動を続けてきました。さらには社員の能力強化のため、毎年社員教育を実施すると共に、社員が会社へ容易に意見を提言できる制度によって、不平等を起こさない風土づくりを目指しています。
当社は羽毛ふとんのメーカーとして高品質な製品を作り、お客様には長期に使用していただくため、リフォームを推奨しています。そして、不要になったふとんの羽毛も廃棄することなく、再生羽毛として活用することや、ケラチン成分を抽出するなどして、新たな製品として生まれ変わっています。 今後も再生可能な資源を有効活用する活動を続けて参ります。
当社は環境に配慮することに注力した生産活動を続けて参りました。
今後も産業廃棄物の削減や、省エネ設備の積極的導入など、CO2削減を目指した電気使用の低減を進めるための活動を進めます。
羽毛を洗浄して清潔で、安心して使えるようにするには大量の水が必要となります。
河川などから取水した水を有効に利用した後に排水する場合には、微生物などを用いた排水処理で水質汚濁物質を低下させて、法令で定められた基準値を遵守して、海洋が汚染されないようにしています。
現在、使用する一部のカタログやチラシなどを持続可能性に配慮したFSC認証紙や商品に切り替えております。
今後も環境配慮型商品など環境を保護するものを調達するように順次切り替えて森林資源を守る活動を続けます。
当社は、コンプライアンスを重視した経営を行っております。
今後も社員全員参画の経営を継続し、企業の透明性を高く維持し、しっかりと説明責任を果たします。
SDGsは、一企業の取り組みだけでは解決が難しいゴールが多くあります。
そのため、当社は国や地方自治体、各種団体、更にステークスホルダーと連携し、ゴールの実現を目指して参ります。
持続可能な会社づくりのために
当社が今後取り組むべき経営課題やリスクを明確化にし、改善改革を図っていくことと、持続可能な会社づくりのために、今後取り組んでいくSDGsは共にリンクしており、その理念や方針は同じです。
今後当社は、その強みを更に生かすとともに、革新的なイノベーションに取り組んでまいります。その為には社員一人ひとりの意識を変える必要があり、各々の意思が他人事にせず、ジブンゴトにすることから始め、自らが積極的に行動できる会社を目指します。
さらに、当社だけでは実現が難しい場合には、取引先様や関連団体に協力を求め、SDGsのゴールを目指すために新たな活動を進めてまいります。
